日常生活で意識したいセキュリティ対策について
皆さん、こんにちは。
ドラゴン柳です。
本記事は、普段の生活に潜むセキュリティホールと、それに対する対策についてまとめました。
ポイント
公共のフリーWi-Fiを使わない
公共のフリーWi-Fiとは、駅構内や街の中で無料で繋げるWi-Fiサービスのことです。
とても便利なものなのですが、誰でもアクセスが可能であるということが問題です。
誰でもアクセスが容易にできるということは、悪意ある人間もアクセスしているということです。
Wi-Fiを使いたいときには、パスワード公開が限定されているものを利用しましょう。
例えば、お店に入らないとわからず定期的に変更しているカフェやホテルのWi-Fiなどです。
それ以外は、自身のスマートフォンからテザリングをおこなったり、ポケットWi-Fiで繋ぐ方が安全です。
電車内でログインしない
先日書いた仮想通貨の記事内でも紹介しましたが、ソーシャルハッキングという手口が流行しています。
ソーシャルハッキングとは
ソーシャルハッキングとはネットワークを介したハッキングではなく、パスワード入力のタイピングを盗み見たり、言葉巧みに本人の口からIDとパスワードを聴きだしたりする方法です。
自身の部屋で操作を行っている分には問題ありませんが、特に気を付けて欲しいのは通勤中の電車の中です。
最近はスマートフォンが発達し、PCではなくスマートフォンで簡単にFXや仮想通貨の取引をしている人が増えています。
特にサラリーマンに多いのが、通勤途中の時間を使って取引をおこなうパターンです。
「画面に集中していて、ログインを行う際に実は後ろから見られていた…。」
なんてことが実際に多発しています。
人ごみの中で個人情報の入力やログインはおこなわないほうがいいです。
どうしても必要な場合には、周囲に人気がない状態か、盗み見防止のシートを貼るようにしましょう。
二段階認証設定をおこなう
二段階認証とは、パスワードとは別に設定するログインに必要な情報となります。
例えば、ネットバンキングで口座開設時に郵送される二段階認証トークンや、Google Authenticatorのようなアプリを利用することで、パスワードを突破されてもログインできないようにする仕組みがあります。
もっと簡易な二段階認証のケースでいうと、上記のような二段階認証トークンをSMSで送信してくるケースもあります。
SMSで送ってくるものはGoogleアカウントやAmazonのように、金融商品とは別の少し緩くても大丈夫なサービスであることが多いです。
ちなみに、SMS認証がなぜ弱いかと言うと、そもそも狙われている段階でメールアカウントは大体漏れています。
そのため、メールで二段階認証トークンが送られてきても筒抜けであることが多く、アプリや物理的にトークンが表示されるものに比べてセキュリティの突破が容易となります。
二段階認証アプリの注意点
二段階認証アプリを利用している場合に、機種変更をすると二段階認証アプリの引継ぎがおこなわれずログインが出来なくなります。
必ず事前にバックアップコードを紙で印刷しておき、機種変更をおこなってもログインができるようにしておきましょう。
バックアップコードとは、二段階認証トークンの代わりに入力することでログインできるようになる文字列のことです。
発行方法が利用しているサービスによって異なるため、詳しくは利用しているサービスへ問い合わせてください。
まとめ
以上、日常生活に潜むセキュリティの罠と対策でした。
現代社会は今後ますます複雑化していき、セキュリティ面は悪意と対策のイタチごっこを続けるでしょう。
我々に必要なことは、ひたすら最先端の情報を収集して実践することです。
この記事が皆さんの一助になれば幸いです。
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ここまでお読みいただきありがとうございました。
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以上、ドラゴン柳でした。
仮想通貨で資産運用をするメリットとリスクについて【リスクを減らす注意点つき】
皆さん、こんにちは。
ドラゴン柳です。
本記事は仮想通貨で資産運用を始めたい、もしくは資産運用をしている方に向けた記事です。
2017年にとてつもない暴騰を見せた仮想通貨でしたが、2018年は下降トレンドになり、ビットコインは240万円から40万円まで下がりました。
そんな仮想通貨ですが、私はまだまだこれから伸びると思って投資をしています。
そこで、本記事では実際に仮想通貨で資産運用をしている私が考える、仮想通貨で資産運用をするメリットとリスクについてまとめました。
仮想通貨で資産運用をおこなうリスク
仮想通貨で資産運用をおこなうリスクは以下の通りです。
価格変動が大きい
価格変動が非常に大きいため、元本割れを起こす可能性が非常に高いです。
実際に冒頭でも書いた通り、BTC(ビットコイン)の価格は2018年の年初に約240万円でしたが、年末には約40万円となりました。
その価格変動はなんと200万円も価格差があります。
業界が未成熟
仮想通貨業界は、最古参のbitFlyerでも年に創業したばかりの若い業界です。
そのため、組織の基盤や法整備など様々なことが、これから固まってくる業界です。
過去にはFX業界がそうでありましたが、ある程度業界として安定するまで○年かかりました。
仮想通貨業界においては、それより早い段階で固まると思いますが、それでも○年はかかるでしょう。
詐欺が多発している
後ほど詳しく書きますが、未成熟である業界であることから、利用者の無知につけ込む詐欺が多発しています。
通貨の購入は、必ず金融庁の認可を得ている正規の取引所でのみ、購入するようにしましょう。
もし、買い方がわからない人は、もっと勉強をしてから手を出すことをオススメします。
仮想通貨で資産運用をおこなうメリット
次に、仮想通貨で資産運用をおこなうメリットは以下の通りです。
少額から取引可能
仮想通貨は、株式投資やFXと比べて、非常に少額から取引可能です。
例えばZaifという取引所では、最小注文単位が0.001BTCから購入できるので、現在のレートでは約400円から購入可能です。
そのため、お金を増やしたいから投資をするのに、投資をするためにお金を増やさなければならないジレンマがありません。
また、投資をしたことがない初心者の場合でも、1000円以下の金額から売買が可能なので、練習としてはうってつけです。
24時間365日稼働している
仮想通貨取引所は24時間365日稼働しています。
そのため、取引を行うのに時間と場所の制限がありません。
隙間時間にいつでも取引が可能ですので、時間がない方でも運用可能です。
コインチェックやビットバンクは、アプリも使いやすいため、サラリーマンのように忙しい方にオススメです。
伸びしろが大きい
仮想通貨の最大のメリットは、価格が上昇した際の伸び幅がとてつもなく大きいということです。
リスクは手持ちの金額が0になることですが、リターンは10倍、100倍だって現実的な数字なのです。
実際にNEM（通貨単位はXEM）は、2017年に200倍の価格上昇を記録し、現在は下がっていますがそれでも2017年初頭の8倍の価格です。
つまり、余剰資金で少しずつ買っておけば、気づけば1万円が200万円になってたなんてことがあり得るのです。
リスクマネジメントが重要
個人のリテラシーが必要
仮想通貨は日本円のように管理者が存在しません。
日本円は日銀が管理し、国が価値を保証していますが、仮想通貨にはそういった存在がないのです。
では、どのようにして実在性と信頼性を担保しているかというと、ブロックチェーンと呼ばれる仕組みを利用して、取引履歴を改竄できないようにしています。
つまり、どういうことかと言うと、送り先を間違えたりしても助けてくれる人はいないということです。
これが日本円であれば、すべて銀行が送金管理をしているため、送り先を間違えても組戻しが可能です。
しかし、仮想通貨はもともと非中央集権的な概念からスタートしています。
例え仮想通貨取引所であっても、個人のウォレットアドレスを管理している訳ではないので、送り先が誰の元なのかわかりません。
そのため、各々がしっかり自己責任で活用する必要があります。
自分の身は自分で守る
先述のリテラシーと一部通ずるところもありますが、仮想通貨はインターネット上で使用する通貨です。
そのため、セキュリティ面の対策が必要となります。
これは、取引所だけの問題ではなく個々人の問題でもあります。
例えば、ユーザー自身が公共のWi-Fiに接続をして、悪意ある使用者に個人情報を抜かれてしまい、そのまま不正利用されてしまうケースというのは、仮想通貨に限らずネット上でよくあるケースです。
このように、サービスを提供する側だけでなく、利用者も自分自身の端末のセキュリティ面に注意しなければなりません。
余剰資金でおこなう
冒頭のリスクでも述べたように、仮想通貨は上昇幅も大きいのですが、もちろん下降幅も大きく元本割れの可能性が非常に高い投資対象です。
絶対に生活費で投資をおこなうのはやめましょう。
価格幅が大きくても、長期でドルコスト平均法のように積立をすることで、ある程度のリスクはカバーできます。
「投資」として資産運用を行う場合には、余裕のもった長期投資をオススメします。
今後の動きと課題
世界的に規制強化される可能性
リスクマネジメントの部分でも言及しましたが、仮想通貨は管理者がいません。
つまり、送り先のアドレスが健全な一般市民であるのか、反社会的勢力なのかという管理ができないため、マネーロンダリングに利用される可能性が非常に高いです。
そのため、世界的に規制強化をされる可能性は非常に高く、各国で検討がなされています。
ただし規制が強化されたからといって、仮想通貨の価値が上がるか下がるかはわかりません。
なぜなら、規制強化を受けて通貨としての価値が下がったと感じる人もいれば、規制強化されて健全な通貨になったと感じる人もいるからです。
時期によってネガティブなのか、ポジティブなのか印象が変わる事柄ですので、あくまで今後そうなる可能性が高いと頭の片隅においておけば問題ないです。
大きな波は止められない
仮想通貨はユーザーにとって、非常に理解し辛いものだと思っています。
そのため、今まではネガティブなイメージが強く非常に警戒されていましたが、2018年のコインチェックNEM不正流出の事件をきっかけに良くも悪くも日本中の人が聞いたことのある単語となりました。
また、電子マネーではありますが、キャッシュレス決済の市場拡大に伴い、今後も無視できない存在となっています。
注意点
ソーシャルハッキングの手口について
ソーシャルハッキングとは、インターネットを介しておこなわれるハッキングでなく、日常生活の中でおこなわれるハッキングのことです。
例えば、以下のような事例を指します。
電車の中でTwitterを使おうと思い、ユーザーIDとパスワードを入力しました。
ところが、実は入力している文字を見られていて、そのままアカウントを乗っ取られました。
このように、普段からネットバンキングやFX口座などの重要なサービスを使用する際には、周りにも気を付けて利用するようにしましょう。
わからない通貨は手を出さない
また、仮想通貨は私個人としては投資として魅力のある商品だと思っています。
しかし、仮想通貨は儲かる！というだけで手を出すと、取り返しのつかない損失が出る恐れもあります。
そもそも自分で理解できないものには手を出さないほうが賢明ですので、まずは投資対象を調べて勉強するところから始めることをオススメします。
購入する通貨に関しても同様です。
仮想通貨によっては利用されているプラットフォームが異なるため、それぞれ特性が異はなります。
例えば、ビットコインとカウンターパーティートークン（ZAIFやPEPECASHなど）は同じプラットフォームですが、イーサリアムとはプラットフォームが異なるため性質が違います。
このように、自分が購入するものがどういったものなのか、少なくともざっくり人に説明できる程度には把握しておきましょう。
そうでないと、ニュースを見ても理解できず、悪質なデマに踊らされてしまうこともあり得ます。
未上場の通貨を買わない
最後に取引所に上場されていない通貨は購入しないようにしましょう。
理由は、どんなに魅力的な通貨であっても、取引所に取り扱われていない場合、法定通貨（ドルや円）に交換することができないためです。
これはICO（イニシャルコインオファリング）を利用した詐欺によくある手口なのですが、将来上場する予定で今なら安く買えると誘ってきます。
しかし、上場予定ということは購入したとしても、その通貨を円に換えることができる保証がありません。
特に、知識がないうちは儲かると言われても、そのような商品には手を出さないほうが賢明でしょう。
まとめ
- リスクも大きいがそれ以上のリターンが見込める
- 騙されないように勉強が必要
- 仮想通貨で資産運用をする選択肢はある
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ここまでお読みいただきありがとうございました。
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以上、ドラゴン柳でした。
これだけは読んでおきたい！仮想通貨やブロックチェーンといったフィンテックで事業を始めたい人へオススメの入門書３選
皆さん、こんにちは。
ドラゴン柳です。
最近いろいろと話題のFintech業界ですが、これからブロックチェーンの勉強を始めたいと思っている人も多いと思います。
そこで、まずはブロックチェーンって何？という、初心者の方にも読みやすいオススメの入門書を紹介していきます。
ブロックチェーンの衝撃
日経BP社が出版しているブロックチェーンの衝撃です。
この本は、仮想通貨を用いての金融に限らず、ブロックチェーン技術で実際に事業を進める起業家たちが、実務で得たノウハウや知見を共有してくれる内容となっています。
アフタービットコイン
新潮社が出版しているアフタービットコインです。
この本は、ビットコインという仮想通貨を中心として実際にブロックチェーンという技術と仮想通貨がどう開発され、どのように決済システムとして利用される可能性があるのか、という目線で描かれた本です。
金融インフラとしてのブロックチェーンをわかりやすく解説している一冊となります。
Fintech大全
日経BP社が出版しているFintech大全です。
この本は、20カ国・85人のFintech企業のCEOや技術者たちが、実際にサービスや技術、これから起こるであろう予想などを集めた内容となります。
実務からなる内容となるため、これからブロックチェーンを用いてFintech事業を始めたい人は是非参考にしてみてください。
まとめ
業界としては非常に若いFintech業界ですので、まだまだこれから広がっていく業界となります。
しかし、新しい世界であるゆえに法整備などルールが曖昧な部分がありますし、事業として軌道に乗ったとしても不安定な部分もあります。
もちろん、その分一攫千金のビッグドリームを掴む確率もあります。
事業を実際に始めるにしても、そうでないにしても知識として持っておくことで、今後のビジネスにも活かせるかと思います。
ここまでお読みいただきありがとうございました。
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